建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～57年
機械装置及び運搬具 4年～30年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については残存価額を零とする定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/03/28 15:42

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～57年
機械装置及び運搬具 4年～30年

2024/03/28 15:42

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7年～55年
機械装置 4年～30年

2024/03/28 15:42