新日本電工（5563）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年12月31日: 36億6000万
2009年12月31日 -4.48%: 34億9600万
2010年12月31日 +17.33%: 41億200万
2011年12月31日 -1.76%: 40億3000万
2012年12月31日 -9.55%: 36億4500万
2013年12月31日 -1.43%: 35億9300万
2014年12月31日 +10.13%: 39億5700万
2015年12月31日 -69.12%: 12億2200万
2016年12月31日 -13.83%: 10億5300万
2017年12月31日 +22.41%: 12億8900万
2018年12月31日 +171.37%: 34億9800万
2019年12月31日 -36.79%: 22億1100万
2020年12月31日 +1.9%: 22億5300万
2021年12月31日 +2.62%: 23億1200万
2022年12月31日 -0.39%: 23億300万
2023年12月31日 +7.25%: 24億7000万
2024年12月31日 +44.05%: 35億5800万
2025年12月31日 +11.69%: 39億7400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～57年
機械装置及び運搬具 4年～30年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については残存価額を零とする定額法によっております。
ハリース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/03/26 15:22

#2 有形固定資産等明細表（連結）

当期増加額の主なもの (単位:百万円)

有形固定資産	建物	富山工場射水地区第2工場耐震工事	174
	機械及び装置	富山工場高岡地区機能材料製造設備	159
	機械及び装置	鹿島工場焼却灰資源化設備	222
	建設仮勘定	鹿島工場焼却灰資源化設備	123
無形固定資産	ソフトウェア	郡山工場設備	127

2026/03/26 15:22

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～57年
機械装置及び運搬具 4年～30年

2026/03/26 15:22

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～55年
機械装置 4年～30年

2026/03/26 15:22