減価償却費

有報情報

#1 リース取引関係、財務諸表（連結）

減価償却費相当額及び利息相当額の算定方法
減価償却費相当額の算定方法
・リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
利息相当額の算定方法
・リース料総額とリース物件の取得価額相当額の差額を利息相当額とし、各期への配分方法については、利息法によっている。
ファイナンス・リース取引
(借主側)
所有権移転外ファイナンス・リース取引
(1) リース資産の内容
・有形固定資産
素形材事業における研究設備(工具、器具及び備品)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2014/03/28 9:38

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

減価償却費相当額及び利息相当額の算定方法
減価償却費相当額の算定方法
・リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
利息相当額の算定方法
・リース料総額とリース物件の取得価額相当額の差額を利息相当額とし、各期への配分方法については、利息法によっている。
ファイナンス・リース取引
(借主側)
所有権移転外ファイナンス・リース取引
(1) リース資産の内容
・有形固定資産
主として、素形材事業における研究設備(工具、器具及び備品)であります。
・無形固定資産
ソフトウェアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2014/03/28 9:38

#3 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2 販売費及び一般管理費の主なもの

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)		当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
退職給付費用	7,105	千円	6,020	千円
減価償却費	21,655	千円	23,886	千円
租税公課	10,268	千円	11,276	千円

2014/03/28 9:38

#4 製造原価明細書（連結）

(注)※1 主な内訳は次のとおりであります。

項目	前事業年度(千円)	当事業年度(千円)
電力料	5,293	5,465
減価償却費	16,472	15,224
賃借料	11,692	9,070

(注)※2 他勘定振替は次のとおりであります。

2014/03/28 9:38

#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

当社では、埼玉県において、賃貸用の土地及び事務所を所有しております。
平成24年12月期における当該賃貸等不動産に関する損益は10,234千円(賃貸収入は売上高に、主な費用である減価償却費及び租税公課等は主に売上原価に計上)であります。
平成25年12月期における当該賃貸等不動産に関する損益は60,956千円(賃貸収入は売上高に、主な費用である減価償却費及び租税公課等は主に売上原価に計上)であります。

2014/03/28 9:38