	前連結会計年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度(自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
建物及び構築物	741千円	11,961千円
機械及び装置	1,740千円	3,817千円

2015/03/27 14:02

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における流動資産の残高は、2,775百万円(前期は2,309百万円)となり466百万円増加しました。これは受取手形及び売掛金の増加(585百万円から818百万円へ233百万円の増)、たな卸資産の増加(665百万円から795百万円へ130百万円の増)並びに未収入金の増加(329百万円から428百万円へ99百万円の増)が主な要因であります。
当連結会計年度末における固定資産の残高は、1,361百万円(前期は1,369百万円)となり8百万円減少しました。これは投資有価証券の減少(124百万円から111百万円へ13百万円の減)、無形リース資産の減少(21百万円から16百万円へ5百万円の減)並びに建物及び構築物の増加(413百万円から436百万円へ23百万円の増)が主な要因であります。
当連結会計年度末における流動負債の残高は、2,101百万円(前期は1,888百万円)となり213百万円増加しました。これは短期借入金の減少(1,240百万円から1,025百万円へ215百万円の減)、1年内償還予定の社債の増加(0円から200百万円へ200百万円の増)並びに支払手形及び買掛金の増加(522百万円から700百万円へ178百万円の増)が主な要因であります。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

建物及び構築物	2～50年
機械及び装置	2～22年
車両運搬具	2～7年
工具、器具及び備品	2～10年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

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