大和工業（5444）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 35億8400万
2010年9月30日: -34億6600万
2010年12月31日 -91.32%: -66億3100万
2011年3月31日 -22.74%: -81億3900万
2011年6月30日: 57億8300万
2011年9月30日 -39.29%: 35億1100万
2011年12月31日: -19億8200万
2012年3月31日: 22億3500万
2012年6月30日 +395.66%: 110億7800万
2012年9月30日 -30.98%: 76億4600万
2012年12月31日 +6.19%: 81億1900万
2013年3月31日 +268.4%: 299億1000万
2013年6月30日 -32.58%: 201億6600万
2013年9月30日 +51.34%: 305億2000万
2013年12月31日 +11.95%: 341億6700万
2014年3月31日 +45.05%: 495億6000万
2014年6月30日: -14億7100万
2014年9月30日: 1億2100万
2014年12月31日 +999.99%: 219億4500万
2015年3月31日 +118.02%: 478億4500万
2015年6月30日 -93.67%: 30億2800万
2015年9月30日 +224.14%: 98億1500万
2015年12月31日 -49.14%: 49億9200万
2016年3月31日 +79.55%: 89億6300万
2016年6月30日: -118億2400万
2016年9月30日 -142.79%: -287億700万
2016年12月31日: -258億9600万
2017年3月31日: 49億9400万
2017年6月30日: -13億5200万
2017年9月30日: 19億2100万
2017年12月31日 +282.82%: 73億5400万
2018年3月31日 +100.83%: 147億6900万
2018年6月30日: -55億4100万
2018年9月30日: 63億9800万
2018年12月31日 +191.2%: 186億3100万
2019年3月31日 -5.74%: 175億6100万
2019年6月30日 -64.46%: 62億4200万
2019年9月30日 -1.04%: 61億7700万
2019年12月31日 +46.45%: 90億4600万
2020年3月31日 +71.67%: 155億2900万
2020年6月30日: -30億300万
2020年9月30日 -53.28%: -46億300万
2020年12月31日 -56.09%: -71億8500万
2021年3月31日: -66億5700万
2021年6月30日: 206億
2021年9月30日 +40.83%: 290億1100万
2021年12月31日 +45.9%: 423億2600万
2022年3月31日 +54.86%: 655億4500万
2022年6月30日 -40.94%: 387億800万
2022年9月30日 +141.97%: 936億6100万
2022年12月31日 +34.33%: 1258億1600万
2023年3月31日 -10.99%: 1119億8700万
2023年6月30日 -78.54%: 240億3300万
2023年9月30日 +207.79%: 739億7200万
2023年12月31日 +37.63%: 1018億900万
2024年3月31日 +3.84%: 1057億1800万
2024年6月30日 -60.3%: 419億7200万
2024年9月30日 +91.73%: 804億7500万
2024年12月31日 -67.85%: 258億7400万
2025年3月31日 +205.19%: 789億6600万
2025年6月30日: -167億5800万
2025年9月30日: -111億6200万
2025年12月31日: 189億2700万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 10:36
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 10:36