大和工業(5444)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 4億9500万
- 2010年3月31日 -4.04%
- 4億7500万
- 2010年12月31日 -10.95%
- 4億2300万
- 2011年3月31日 +12.53%
- 4億7600万
- 2011年6月30日 -2.31%
- 4億6500万
- 2011年9月30日 -9.03%
- 4億2300万
- 2011年12月31日 +9.69%
- 4億6400万
- 2012年3月31日 -7.54%
- 4億2900万
- 2012年6月30日 -9.56%
- 3億8800万
- 2012年9月30日 +12.89%
- 4億3800万
- 2012年12月31日 -9.13%
- 3億9800万
- 2013年3月31日 -9.8%
- 3億5900万
- 2013年6月30日 +5.01%
- 3億7700万
- 2013年9月30日 -0.53%
- 3億7500万
- 2013年12月31日 +26.93%
- 4億7600万
- 2014年3月31日 -3.99%
- 4億5700万
- 2014年6月30日 -29.1%
- 3億2400万
- 2014年9月30日 +25.62%
- 4億700万
- 2014年12月31日 -7.86%
- 3億7500万
- 2015年3月31日 +6.93%
- 4億100万
- 2015年6月30日 -13.97%
- 3億4500万
- 2015年9月30日 +7.83%
- 3億7200万
- 2015年12月31日 +2.96%
- 3億8300万
- 2016年3月31日 +6.27%
- 4億700万
- 2016年6月30日 +6.39%
- 4億3300万
- 2016年9月30日 -9.01%
- 3億9400万
- 2016年12月31日 +7.11%
- 4億2200万
- 2017年3月31日 -10.19%
- 3億7900万
- 2017年6月30日 +5.54%
- 4億
- 2017年9月30日 -6.25%
- 3億7500万
- 2017年12月31日 +19.2%
- 4億4700万
- 2018年3月31日 -15.21%
- 3億7900万
- 2018年6月30日 +8.18%
- 4億1000万
- 2018年9月30日 +4.39%
- 4億2800万
- 2018年12月31日 +4.91%
- 4億4900万
- 2019年3月31日 -0.22%
- 4億4800万
- 2019年6月30日 -12.95%
- 3億9000万
- 2019年9月30日 +7.95%
- 4億2100万
- 2019年12月31日 +12.83%
- 4億7500万
- 2020年3月31日 -8.42%
- 4億3500万
- 2020年6月30日 +13.56%
- 4億9400万
- 2020年9月30日 -13.16%
- 4億2900万
- 2020年12月31日 -7.23%
- 3億9800万
- 2021年3月31日 +23.62%
- 4億9200万
- 2021年6月30日 -11.79%
- 4億3400万
- 2021年9月30日 +5.07%
- 4億5600万
- 2021年12月31日 +17.54%
- 5億3600万
- 2022年3月31日 +3.54%
- 5億5500万
- 2022年6月30日 +0.9%
- 5億6000万
- 2022年9月30日 +12.86%
- 6億3200万
- 2022年12月31日 -4.75%
- 6億200万
- 2023年3月31日 +8.31%
- 6億5200万
- 2023年6月30日 +32.52%
- 8億6400万
- 2023年9月30日 -15.16%
- 7億3300万
- 2023年12月31日 +9.14%
- 8億
- 2024年3月31日 +7.63%
- 8億6100万
- 2024年6月30日 +15.68%
- 9億9600万
- 2024年9月30日 -14.26%
- 8億5400万
- 2024年12月31日 +1.41%
- 8億6600万
- 2025年3月31日 +2.89%
- 8億9100万
- 2025年6月30日 +11%
- 9億8900万
- 2025年9月30日 +0.51%
- 9億9400万
- 2025年12月31日 +15.49%
- 11億4800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 原材料 総平均法によっております。2025/06/30 10:36
仕掛品 軌道用品及び重工加工品については個別法、その他は総平均法によっております。
貯蔵品 ロール及び機械取替部品については個別法、その他は総平均法によっております。