有価証券報告書-第108期(2023/04/01-2024/03/31)
② 戦略
当社では、2022年4月より、従来のメンバーシップ型(職能等級)をベースにしながらも、新たにジョブ型(職務等級)の要素を取り入れた人事制度としている。変化のスピードが速い現代社会に対応できる人材を育成し、長期ビジョン「Metal Vision 2030⦅絆⦆」で掲げた持続可能な社会の実現に向けた推進力を向上させていく。
人事制度のコンセプトである当社の持続的成長・発展に向けて失敗を恐れずに挑戦し続ける社風の醸成につながる人材マネジメントの実現を目指すという考えに基づき人材育成に取り組んでいる。また、人材育成に関する取り組みの土台となる、社内環境を整えていくことが重要との考えから健康経営や従業員エンゲージメントの向上に取り組んでいる。これらの考えに基づき、以下の3つの重点施策を実行している。
1.人材戦略
当社では、働く人の多様性を尊重し、全ての構成員がそれぞれの能力を十分に発揮でき、活き活きと働ける環境を重視している。
⦅人材育成⦆
・自己啓発支援
自ら学ぶ「自律型人材」を育成するため、自身のキャリア形成のために必要な知識やスキルの習得を支援する自己啓発支援制度を導入し、社員が成長できる環境を整えている。
・1on1ミーティング
目標設定のタイミングや評価を伝える振り返り面談/フィードバック面談において、必ず上司と部下で1on1ミーティングを行うこととしており、キャリア形成や仕事上の悩みなどの相談を気軽にできる環境を整えている。
・ブラザー・シスター制度
先輩社員が指導者(ブラザー又はシスター)として、仕事と職場に不慣れな新入社員を指導・育成するとともに、新入社員の社会生活における悩みを聞き、アドバイス(メンタルケア)を行っている。
・教育体系の強化
人事制度の中で求める人材像について、コンピテンシーを定めている。2024年4月より、等級別教育制度を新たに導入することとし、各等級に求められるコンピテンシーを体系的に開発できるよう研修を整備した。また、継続的に経営幹部を育成し続けるサイクルとして、次世代経営幹部候補層や次々世代層への教育を行っている。
⦅ダイバーシティ⦆
・女性活躍推進に向けた取り組み
管理職の女性比率向上に向けて、性別によってキャリアの道が狭まることのないよう、誰もが積極的に挑戦できる人事制度としている。
・障がい者雇用の取り組み
障がいのある方も仕事を通じて活躍できるよう、適材適所の採用を行っている。今後も継続して働く機会を創出していくことで、社会的責任を果たしていく。
当社では、2022年4月より、従来のメンバーシップ型(職能等級)をベースにしながらも、新たにジョブ型(職務等級)の要素を取り入れた人事制度としている。変化のスピードが速い現代社会に対応できる人材を育成し、長期ビジョン「Metal Vision 2030⦅絆⦆」で掲げた持続可能な社会の実現に向けた推進力を向上させていく。
人事制度のコンセプトである当社の持続的成長・発展に向けて失敗を恐れずに挑戦し続ける社風の醸成につながる人材マネジメントの実現を目指すという考えに基づき人材育成に取り組んでいる。また、人材育成に関する取り組みの土台となる、社内環境を整えていくことが重要との考えから健康経営や従業員エンゲージメントの向上に取り組んでいる。これらの考えに基づき、以下の3つの重点施策を実行している。
1.人材戦略
当社では、働く人の多様性を尊重し、全ての構成員がそれぞれの能力を十分に発揮でき、活き活きと働ける環境を重視している。
⦅人材育成⦆
・自己啓発支援
自ら学ぶ「自律型人材」を育成するため、自身のキャリア形成のために必要な知識やスキルの習得を支援する自己啓発支援制度を導入し、社員が成長できる環境を整えている。
・1on1ミーティング
目標設定のタイミングや評価を伝える振り返り面談/フィードバック面談において、必ず上司と部下で1on1ミーティングを行うこととしており、キャリア形成や仕事上の悩みなどの相談を気軽にできる環境を整えている。
・ブラザー・シスター制度
先輩社員が指導者(ブラザー又はシスター)として、仕事と職場に不慣れな新入社員を指導・育成するとともに、新入社員の社会生活における悩みを聞き、アドバイス(メンタルケア)を行っている。
・教育体系の強化
人事制度の中で求める人材像について、コンピテンシーを定めている。2024年4月より、等級別教育制度を新たに導入することとし、各等級に求められるコンピテンシーを体系的に開発できるよう研修を整備した。また、継続的に経営幹部を育成し続けるサイクルとして、次世代経営幹部候補層や次々世代層への教育を行っている。
⦅ダイバーシティ⦆
・女性活躍推進に向けた取り組み
管理職の女性比率向上に向けて、性別によってキャリアの道が狭まることのないよう、誰もが積極的に挑戦できる人事制度としている。
・障がい者雇用の取り組み
障がいのある方も仕事を通じて活躍できるよう、適材適所の採用を行っている。今後も継続して働く機会を創出していくことで、社会的責任を果たしていく。