大阪製鐵（5449）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 120億2600万
- 2009年3月31日 +72.48%
- 207億4300万
- 2009年12月31日 -66.82%
- 68億8300万
- 2010年3月31日 +8.32%
- 74億5600万
- 2010年6月30日 -56.69%
- 32億2900万
- 2010年9月30日 +33.63%
- 43億1500万
- 2010年12月31日 +28.64%
- 55億5100万
- 2011年3月31日 +23.73%
- 68億6800万
- 2011年6月30日 -67.18%
- 22億5400万
- 2011年9月30日 +53.33%
- 34億5600万
- 2011年12月31日 +43.63%
- 49億6400万
- 2012年3月31日 +18.69%
- 58億9200万
- 2012年6月30日 -78.16%
- 12億8700万
- 2012年9月30日 +70.94%
- 22億
- 2012年12月31日 +66%
- 36億5200万
- 2013年3月31日 +21.28%
- 44億2900万
- 2013年6月30日 -69.59%
- 13億4700万
- 2013年9月30日 +56.42%
- 21億700万
- 2013年12月31日 +29.19%
- 27億2200万
- 2014年3月31日 +80.2%
- 49億500万
- 2014年6月30日 -54.72%
- 22億2100万
- 2014年9月30日 +72.62%
- 38億3400万
- 2014年12月31日 +71.15%
- 65億6200万
- 2015年3月31日 +39.33%
- 91億4300万
- 2015年6月30日 -82.19%
- 16億2800万
- 2015年9月30日 +127.64%
- 37億600万
- 2015年12月31日 +66.65%
- 61億7600万
- 2016年3月31日 +31.15%
- 81億
- 2016年6月30日 -87.38%
- 10億2200万
- 2016年9月30日 +156.95%
- 26億2600万
- 2016年12月31日 +61.16%
- 42億3200万
- 2017年3月31日 +40.71%
- 59億5500万
- 2017年6月30日 -60.67%
- 23億4200万
- 2017年9月30日 +45.52%
- 34億800万
- 2017年12月31日 +53.43%
- 52億2900万
- 2018年3月31日 +31.34%
- 68億6800万
- 2018年6月30日 -61.14%
- 26億6900万
- 2018年9月30日 +28.77%
- 34億3700万
- 2018年12月31日 +52.37%
- 52億3700万
- 2019年3月31日 +40.63%
- 73億6500万
- 2019年6月30日 -68.89%
- 22億9100万
- 2019年9月30日 +77.35%
- 40億6300万
- 2019年12月31日 +52.82%
- 62億900万
- 2020年3月31日 +19.94%
- 74億4700万
- 2020年6月30日 -90.06%
- 7億4000万
- 2020年9月30日 +32.3%
- 9億7900万
- 2020年12月31日 +32.69%
- 12億9900万
- 2021年3月31日 +8.78%
- 14億1300万
- 2021年6月30日 +26.68%
- 17億9000万
- 2021年9月30日 +52.74%
- 27億3400万
- 2021年12月31日 +27.21%
- 34億7800万
- 2022年3月31日 +11.07%
- 38億6300万
- 2022年6月30日 -50.61%
- 19億800万
- 2022年9月30日 +118.19%
- 41億6300万
- 2022年12月31日 +12.73%
- 46億9300万
- 2023年3月31日 +26.46%
- 59億3500万
- 2023年6月30日 -53.26%
- 27億7400万
- 2023年9月30日 +30.17%
- 36億1100万
- 2023年12月31日 +41.87%
- 51億2300万
- 2024年3月31日 +36.89%
- 70億1300万
- 2024年6月30日 -69.33%
- 21億5100万
- 2024年9月30日 +11.3%
- 23億9400万
- 2024年12月31日 +40.39%
- 33億6100万
- 2025年3月31日 +58.52%
- 53億2800万
- 2025年6月30日
- -4億7500万
- 2025年9月30日
- -1億7000万
- 2025年12月31日 -47.06%
- -2億5000万
個別
- 2008年3月31日
- 99億3100万
- 2009年3月31日 +74.57%
- 173億3700万
- 2010年3月31日 -65.09%
- 60億5200万
- 2011年3月31日 -1.69%
- 59億5000万
- 2012年3月31日 -17.76%
- 48億9300万
- 2013年3月31日 -17.68%
- 40億2800万
- 2014年3月31日 +22.91%
- 49億5100万
- 2015年3月31日 +68.25%
- 83億3000万
- 2016年3月31日 -8.32%
- 76億3700万
- 2017年3月31日 -38.86%
- 46億6900万
- 2018年3月31日 +39.9%
- 65億3200万
- 2019年3月31日 +6.84%
- 69億7900万
- 2020年3月31日 +0.86%
- 70億3900万
- 2021年3月31日 -77.21%
- 16億400万
- 2022年3月31日 +45.07%
- 23億2700万
- 2023年3月31日 +210.14%
- 72億1700万
- 2024年3月31日 -10.96%
- 64億2600万
- 2025年3月31日 -27.72%
- 46億4500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社が事業を営むインドネシアの経済につきましては、堅調な個人消費や輸出を背景にGDP成長率は5%台を維持するなど緩やかに回復いたしました。2025/06/24 13:03
このような環境の下、お客様の理解を得ながら販売価格の維持を図り、適正なマージンの改善を最優先課題として取り組むとともに、自助努力による徹底的なコスト改善を進めてまいりましたが、営業利益及び経常利益は前期実績を下回る結果となりました。
ロ.当連結会計年度における重点課題への主要な取り組み
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
