5456 朝日工業

5456
2019/07/22
時価
129億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-18.05倍
(2010-2019年)
PBR
1.82倍
2010年以降
0.42-2.42倍
(2010-2019年)
配当
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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朝日工業(5456)の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
4億9224万
2009年3月31日 -21.25%
3億8765万
2010年3月31日 +150.14%
9億6969万
2010年12月31日 +1.01%
9億7947万
2011年3月31日 -3.67%
9億4351万
2011年6月30日 -5.07%
8億9569万
2011年9月30日 -5.3%
8億4825万
2011年12月31日 -4.96%
8億618万
2012年3月31日 -4.32%
7億7135万
2012年6月30日 -4.23%
7億3873万
2012年9月30日 -2.34%
7億2143万
2012年12月31日 -4.18%
6億9127万
2013年3月31日 -4.58%
6億5959万
2013年6月30日 +0.26%
6億6132万
2013年9月30日 -1.6%
6億5076万
2013年12月31日 -4.18%
6億2357万
2014年3月31日 -68.57%
1億9600万
2014年6月30日 -4.59%
1億8700万
2014年9月30日 -3.74%
1億8000万
2014年12月31日 +12.78%
2億300万
2015年3月31日 -4.93%
1億9300万
2015年6月30日 -4.66%
1億8400万
2015年9月30日 +6.52%
1億9600万
2015年12月31日 -2.55%
1億9100万
2016年3月31日 -4.71%
1億8200万
2016年6月30日 -2.2%
1億7800万
2016年9月30日 +2.25%
1億8200万
2016年12月31日 -3.85%
1億7500万
2017年3月31日 +33.71%
2億3400万
2017年6月30日 -1.71%
2億3000万
2017年9月30日 -3.91%
2億2100万
2017年12月31日 -4.98%
2億1000万
2018年3月31日 +2.86%
2億1600万
2018年6月30日 -0.46%
2億1500万
2018年9月30日 -6.98%
2億
2018年12月31日 -5%
1億9000万
2019年3月31日 +14.21%
2億1700万

個別

2008年3月31日
4億2030万
2009年3月31日 -9.6%
3億7994万
2010年3月31日 +153.31%
9億6244万
2011年3月31日 -2.58%
9億3764万
2012年3月31日 -18.59%
7億6333万
2013年3月31日 -14.55%
6億5227万
2014年3月31日 -71.18%
1億8800万
2015年3月31日 -1.06%
1億8600万
2016年3月31日 -4.84%
1億7700万
2017年3月31日 +28.81%
2億2800万
2018年3月31日 -8.33%
2億900万
2019年3月31日 -3.35%
2億200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3) 減価償却費の調整額32百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費32百万円であります。
(4) 有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額40百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る増加額40百万円であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失(△)と調整を行っております。
2019/06/21 9:14
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントの業務請負事業であります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,103百万円には、セグメント間取引消去0百万円、持分法による投資利益△113百万円および各報告セグメントに配分していない全社費用△991百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントなどに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額4,375百万円には、セグメント間取引消去△350百万円および各報告セグメントに配分していない全社資産4,726百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントなどに帰属しない現金及び預金および投資有価証券等の資産であります。
(3) 減価償却費の調整額36百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費36百万円であります。
(4) 有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額34百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る増加額34百万円であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失(△)と調整を行っております。2019/06/21 9:14
#3 固定資産の減価償却の方法
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2019/06/21 9:14
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置 2~14年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/06/21 9:14
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械及び装置 2~14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/06/21 9:14
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定額法、国内連結子会社は定率法を採用しております。
(但し、国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5~55年
機械装置 2~14年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 9:14

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