- 5440
- 2026/10/23
- 時価
- 859億円
- PER 予
- 9.9倍
- 2010年以降
- 赤字-44.9倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.39倍
- 2010年以降
- 0.28-1.02倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.66%
- ROE 予
- 3.97%
- ROA 予
- 2.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
共英製鋼(5440)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 6億2700万
- 2009年3月31日 +2.71%
- 6億4400万
- 2010年3月31日 -3.11%
- 6億2400万
- 2011年3月31日 -0.48%
- 6億2100万
- 2012年3月31日 -3.86%
- 5億9700万
- 2013年3月31日 +6.53%
- 6億3600万
- 2014年3月31日 +1.42%
- 6億4500万
- 2015年3月31日 +8.22%
- 6億9800万
- 2016年3月31日 +2.29%
- 7億1400万
- 2017年3月31日 -1.82%
- 7億100万
- 2018年3月31日 +1.14%
- 7億900万
- 2019年3月31日 +1.27%
- 7億1800万
- 2020年3月31日 +5.29%
- 7億5600万
- 2021年3月31日 +13.23%
- 8億5600万
- 2022年3月31日 +13.2%
- 9億6900万
- 2023年3月31日 -0.31%
- 9億6600万
- 2024年3月31日 -1.35%
- 9億5300万
- 2025年3月31日 +11.12%
- 10億5900万
- 2026年3月31日 +14.92%
- 12億1700万
個別
- 2008年3月31日
- 4億900万
- 2009年3月31日 -0.73%
- 4億600万
- 2010年3月31日 -0.99%
- 4億200万
- 2011年3月31日 +2.24%
- 4億1100万
- 2012年3月31日 ±0%
- 4億1100万
- 2013年3月31日 +5.35%
- 4億3300万
- 2014年3月31日 +0.92%
- 4億3700万
- 2015年3月31日 +7.55%
- 4億7000万
- 2016年3月31日 +2.34%
- 4億8100万
- 2017年3月31日 -4.57%
- 4億5900万
- 2018年3月31日 -0.22%
- 4億5800万
- 2019年3月31日 +2.4%
- 4億6900万
- 2020年3月31日 +5.97%
- 4億9700万
- 2021年3月31日 -4.43%
- 4億7500万
- 2022年3月31日 +2.53%
- 4億8700万
- 2023年3月31日 +4.52%
- 5億900万
- 2024年3月31日 +28.88%
- 6億5600万
- 2025年3月31日 +0.76%
- 6億6100万
- 2026年3月31日 +2.42%
- 6億7700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主な内訳は次のとおりです。2026/06/23 10:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与手当 3,985百万円 3,927百万円 賞与引当金繰入額 193百万円 275百万円 退職給付費用 95百万円 0百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/23 10:41 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/23 10:41
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 92 278 8 362 賞与引当金 661 677 661 677 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 10:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 28百万円 114百万円 賞与引当金 202百万円 213百万円 役員退職慰労金 20百万円 20百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 10:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 41百万円 194百万円 賞与引当金 272百万円 311百万円 退職給付に係る負債 41百万円 41百万円
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2026/06/23 10:41