共英製鋼(5440)の役員賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億8100万
- 2009年3月31日 +18.78%
- 2億1500万
- 2010年3月31日 -66.51%
- 7200万
- 2010年12月31日 -88.89%
- 800万
- 2011年3月31日 +25%
- 1000万
- 2011年6月30日 -30%
- 700万
- 2011年9月30日 +57.14%
- 1100万
- 2011年12月31日 +63.64%
- 1800万
- 2012年3月31日 +94.44%
- 3500万
- 2012年6月30日 -37.14%
- 2200万
- 2012年9月30日 +27.27%
- 2800万
- 2012年12月31日 +53.57%
- 4300万
- 2013年3月31日 -2.33%
- 4200万
- 2013年6月30日 -61.9%
- 1600万
- 2013年9月30日 -75%
- 400万
- 2013年12月31日 +75%
- 700万
- 2014年3月31日 +28.57%
- 900万
- 2014年6月30日 +144.44%
- 2200万
- 2014年9月30日 +140.91%
- 5300万
- 2014年12月31日 +50.94%
- 8000万
- 2015年3月31日 +73.75%
- 1億3900万
- 2015年6月30日 -79.14%
- 2900万
- 2015年9月30日 +168.97%
- 7800万
- 2015年12月31日 +48.72%
- 1億1600万
- 2016年3月31日 +53.45%
- 1億7800万
- 2016年6月30日 -80.34%
- 3500万
- 2016年9月30日 +91.43%
- 6700万
- 2016年12月31日 +50.75%
- 1億100万
- 2017年3月31日 +8.91%
- 1億1000万
- 2017年6月30日 -79.09%
- 2300万
- 2017年9月30日 +100%
- 4600万
- 2017年12月31日 +13.04%
- 5200万
- 2018年3月31日 -61.54%
- 2000万
- 2018年6月30日 -65%
- 700万
- 2018年9月30日 +71.43%
- 1200万
- 2018年12月31日 +50%
- 1800万
- 2019年3月31日 -88.89%
- 200万
- 2019年6月30日 -50%
- 100万
- 2019年9月30日 ±0%
- 100万
- 2019年12月31日 +100%
- 200万
- 2020年3月31日 +800%
- 1800万
- 2020年6月30日 -100%
- 0
- 2020年9月30日
- 100万
- 2020年12月31日 ±0%
- 100万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 2500万
個別
- 2008年3月31日
- 1億3100万
- 2009年3月31日 +23.66%
- 1億6200万
- 2010年3月31日 -68.52%
- 5100万
- 2012年3月31日 -52.94%
- 2400万
- 2013年3月31日 +25%
- 3000万
- 2015年3月31日 +266.67%
- 1億1000万
- 2016年3月31日 +20.91%
- 1億3300万
- 2017年3月31日 -41.35%
- 7800万
- 2020年3月31日 -80.77%
- 1500万
- 2021年3月31日 +66.67%
- 2500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品、製品、半製品、原材料及び貯蔵品
総平均法に基づく原価法
なお、貯蔵品の一部は最終仕入原価法
ロール
個別法に基づく原価法
(注)いずれも貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定しています。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 31年
機械装置及び運搬具 14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっています。2026/06/23 10:41 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
5.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しています。
(2)賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、将来の支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しています。2026/06/23 10:41