建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 31年
構築物 30年

2017/06/27 12:49

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)		当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	52百万円		55百万円
機械装置及び運搬具	176百万円		218百万円

2017/06/27 12:49

#3 固定資産除却益の注記

※4 固定資産除却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)		当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	0百万円		0百万円
機械装置及び運搬具	5百万円		7百万円

2017/06/27 12:49

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

用途	場所	種類	金額(百万円)
遊休資産(新工場建設予定地)	ベトナム国ニンビン省	建設仮勘定	1,392
遊休資産	鳥取県西伯郡大山町	建物	8
		無形固定資産	0

当社グループは、事業用資産については原則として事業所毎に、遊休資産については物件単位毎に
グルーピングを実施しております。

2017/06/27 12:49

#5 経営上の重要な契約等

③ 譲渡資産の種類
土地及び建物
④ 譲渡の時期

2017/06/27 12:49

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 31年
機械装置及び運搬具 14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/27 12:49