建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 土地及び建物の一部を賃借しており賃借料は約12億円です。賃借している土地の面積は( )で外書きしております。なお、賃借土地・建物の主な用途は製品置場及び営業拠点です。
2 土地には工場用地、物流及び営業拠点用地、厚生施設用地等が含まれております。

2023/03/24 15:13

#2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

	土地	建物及び構築物	機械装置及びその他	合計
2021年1月1日	3,802	32,312	10,561	46,675
増加額	660	15,965	12,097	28,722
減価償却費	△236	△11,495	△4,400	△16,131
減少額	-	△1,050	△1,158	△2,208
2021年12月31日	4,226	35,732	17,100	57,058
増加額	1,411	22,643	2,498	26,552
減価償却費	△409	△13,240	△4,706	△18,355
減少額	△147	△3,208	△5,443	△8,798
2022年12月31日	5,081	41,927	9,449	56,457

リースに係る純損益で認識した金額は次のとおりです。

2023/03/24 15:13

#3 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

有形固定資産の測定においては原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額で表示しております。取得原価には、資産の取得に直接起因するコスト、解体・除去及び原状回復のコスト、並びに資産計上の要件を満たす借入コストを含めております。
土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産は、それぞれの見積耐用年数にわたって主に定額法により償却しております。主要な有形固定資産の見積耐用年数は、建物及び構築物10～50年、機械装置及びその他の有形固定資産2～14年です。なお、減価償却方法、耐用年数及び残存価額は少なくとも報告期間の末日に見直しを行い、変更が必要な場合は会計上の見積りの変更として将来に向かって調整しております。
(8) のれん及び無形資産

2023/03/24 15:13