建物（純額）

有報情報

#1 担保に供している資産の注記

担保に供している資産

	前事業年度(平成27年3月31日)		当事業年度(平成28年3月31日)
建物	4,099	百万円	3,951	百万円
機械及び装置	2,174		1,936

担保に係る債務

2016/08/05 10:09

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、一部の連結子会社については、定率法を採用しております。
取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として3年間で均等に償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/08/05 10:09