有価証券報告書-第120期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「増値税還付金」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「その他」87百万円は、「増値税還付金」14百万円、「その他」73百万円として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「電子記録債権売却損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「電子記録債権売却損」34百万円、「その他」34百万円は、「その他」69百万円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「増値税還付金」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「その他」87百万円は、「増値税還付金」14百万円、「その他」73百万円として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「電子記録債権売却損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「電子記録債権売却損」34百万円、「その他」34百万円は、「その他」69百万円として組替えております。