5458 高砂鐵工

5458
2026/06/19
時価
38億円
PER 予
8.56倍
2010年以降
赤字-29.47倍
(2010-2026年)
PBR
0.75倍
2010年以降
0.4-2.87倍
(2010-2026年)
配当 予
3.55%
ROE 予
8.74%
ROA 予
4.59%
資料
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有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法
形固定資産(リース資産を除く)
建物及び機械装置については定額法、その他の有形固定資産は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~50年
機械装置 2年~15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。
なお、リース資産は有形固定資産及び無形固定資産に属する各科目に含めて計上しております。2020/06/25 12:57
#2 固定資産売却損の注記(連結)
※5 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
土地及び建物10百万円-百万円
2020/06/25 12:57
#3 固定資産除却損の注記(連結)
※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物2百万円-百万円
機械装置及び運搬具等1-
2020/06/25 12:57
#4 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2019年3月31日)当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物662百万円627百万円
機械装置及び運搬具1,044899
担保付債務は、次のとおりであります。
2020/06/25 12:57
#5 脚注(取締役(及び監査役)(連結)
補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数(千株)
辰口 教彦1944年4月29日生1967年4月1993年4月1996年6月2003年6月2008年6月2009年6月㈱日本勧業銀行(現㈱みずほ銀行)入行㈱第一勧業銀行上野毛支店長当社取締役当社常勤監査役当社顧問当社顧問退任-
中川 祐一1955年8月19日生1978年4月2008年4月2009年4月2012年5月2013年6月2013年11月2015年5月2017年5月2019年6月㈱第一勧業銀行(現㈱みずほ銀行)入行㈱みずほ銀行執行役員渋谷中央支店長清水建設㈱執行役員日本土地建物㈱執行役員同社常務執行役員日土地建設㈱代表取締役社長㈱レイクウッド大多喜代表取締役社長㈱レイクウッド総成代表取締役社長日本土地建物㈱専務執行役員(現職)-
2020/06/25 12:57
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として建物及び機械装置については定額法、その他の有形固定資産は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2020/06/25 12:57
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
①有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び機械装置については定額法、その他の有形固定資産は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2020/06/25 12:57
#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として建物及び機械装置については定額法、その他の有形固定資産は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~15年
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。
(ハ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。
なお、リース資産は有形固定資産及び無形固定資産に属する各科目に含めて計上しております。2020/06/25 12:57

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