#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産
主として建物及び機械装置については定額法、その他の有形固定資産は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～15年
(ロ) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。2022/10/26 13:18
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (ロ) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。
③ 重要な引当金の計上基準
2022/10/26 13:18
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品、原材料、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しております。
貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しております。
(2)固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産
建物及び機械装置については定額法、その他の有形固定資産は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～50年
機械装置 2年～15年2022/10/26 13:18