ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1700万
- 2009年3月31日 +5.88%
- 1800万
- 2010年3月31日 -27.78%
- 1300万
- 2011年3月31日 -38.46%
- 800万
- 2012年3月31日 -62.5%
- 300万
- 2013年3月31日 +833.33%
- 2800万
- 2014年3月31日 +25%
- 3500万
- 2015年3月31日 -25.71%
- 2600万
- 2016年3月31日 -30.77%
- 1800万
- 2017年3月31日 -50%
- 900万
- 2018年3月31日 -77.78%
- 200万
- 2019年3月31日 -100%
- 0
- 2020年3月31日
- 0
- 2021年3月31日
- 1700万
- 2022年3月31日 -11.76%
- 1500万
- 2023年3月31日 +13.33%
- 1700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産
主として建物及び機械装置については定額法、その他の有形固定資産は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～15年
(ロ) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。2023/06/27 12:55 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (ロ) 無形固定資産2023/06/27 12:55
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。
③ 重要な引当金の計上基準 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ②無形固定資産2023/06/27 12:55
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3)引当金の計上基準