	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物	─	千円	4,801	千円
構築物	─	〃	746	〃

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#2 固定資産売却益の注記

※3.固定資産売却益の内訳は以下のとおりであります。

	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物	─	千円	6,914	千円
土地	─	〃	33,318	〃

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#3 担保に供している資産の注記

担保に供している資産

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
建物	538,238千円	478,156千円
土地	1,077,185〃	1,077,185〃

担保付債務

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#4 減損損失に関する注記

また、回収可能価額の測定については、遊休資産は零としております。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
港工場事務棟(愛知県西尾市港町)	遊休資産	工具器具備品	1,557
物流センター(愛知県碧南市須磨町)	遊休資産	建物	0
		機械及び装置	416
		工具器具備品	2,377
		建設仮勘定	4,351

当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
港工場における鋳造鋳型の生産中止及び物流センターにおける新素材開発計画の中止に伴い、一部の資産が遊休状態となり、対象となる資産を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。

2026/06/26 9:12

#5 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社では、愛知県、三重県、東京都において、賃貸等不動産として土地及び建物を有しております。
2025年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は70,158千円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。

2026/06/26 9:12

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(所有権移転外リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。

2026/06/26 9:12