仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 1億1454万
個別
- 2010年3月31日
- 1億1454万
- 2011年3月31日 +39.73%
- 1億6005万
- 2012年3月31日 +1.28%
- 1億6211万
- 2013年3月31日 -21.21%
- 1億2773万
- 2014年3月31日 -9.04%
- 1億1618万
- 2015年3月31日 +1.37%
- 1億1778万
- 2016年3月31日 +2.2%
- 1億2036万
- 2017年3月31日 -1.9%
- 1億1808万
- 2018年3月31日 +2.87%
- 1億2147万
- 2019年3月31日 +47.37%
- 1億7901万
- 2020年3月31日 +8.84%
- 1億9483万
- 2021年3月31日 +5.42%
- 2億539万
- 2022年3月31日 +18.29%
- 2億4296万
- 2023年3月31日 -7.9%
- 2億2376万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- ⑥ 仕掛品2023/06/29 12:12
⑦ 原材料及び貯蔵品内訳 金額(千円) 仕掛品 自動車部品 65,698
- #2 事業等のリスク
- (5)原価計算を経て算定される製品等の評価2023/06/29 12:12
当社における棚卸資産の評価基準及び評価方法は、製品・仕掛品については工程別(部門別)総合原価計算による総平均法に基づく原価法を採用しております。工程別(部門別)総合原価計算は、原価の最小発生単位である製品製造の各々の段階(工程における作業区)を複数設定したうえで、その作業区において製品毎に見積もられる生産量や作業時間、作業の難易度に基づく作業量の組み合わせによりチャージレート(等価係数)を設定しております。これらの組合せの正確性や等価係数の算定の精度は製品原価の計算結果に影響を及ぼすことから、当社の資産評価額に変動を与え、当社の経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。当社といたしましては、正確な製品原価の計算のため、原価計算の一層の精緻化に努めてまいります。
(6)固定資産の減損による影響 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (財政状態)2023/06/29 12:12
当事業年度末における流動資産は前事業年度末と比較し、355百万円増加の3,503百万円となりました。これは、主に現金及び預金の増加361百万円、電子記録債権の増加49百万円、仕掛品の減少19百万円によるものであります。
当事業年度末における固定資産は前事業年度末と比較し、915百万円減少の4,814百万円となりました。これは、主に建物の減少569百万円、機械及び装置の減少117百万円、土地の減少105百万円、建設仮勘定の減少80百万円によるものであります。この結果、当事業年度末における総資産は8,317百万円となり、前事業年度末と比較し560百万円減少いたしました。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/29 12:12
(1) 製品・仕掛品
総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)