日本精線（5659）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億2800万
2010年9月30日 +77.1%: 7億5800万
2010年12月31日 +83.64%: 13億9200万
2011年3月31日 +29.89%: 18億800万
2011年6月30日 -64.82%: 6億3600万
2011年9月30日 +71.7%: 10億9200万
2011年12月31日 +16.58%: 12億7300万
2012年3月31日 +37.16%: 17億4600万
2012年6月30日 -76.92%: 4億300万
2012年9月30日 +68.49%: 6億7900万
2012年12月31日 +50.81%: 10億2400万
2013年3月31日 +55.57%: 15億9300万
2013年6月30日 -64.47%: 5億6600万
2013年9月30日 +69.96%: 9億6200万
2013年12月31日 +51.04%: 14億5300万
2014年3月31日 +14.18%: 16億5900万
2014年6月30日 -69.68%: 5億300万
2014年9月30日 +94.23%: 9億7700万
2014年12月31日 +73.69%: 16億9700万
2015年3月31日 +7.19%: 18億1900万
2015年6月30日 -67.84%: 5億8500万
2015年9月30日 +20.17%: 7億300万
2015年12月31日 +47.37%: 10億3600万
2016年3月31日 -27.99%: 7億4600万
2016年6月30日 -75.07%: 1億8600万
2016年9月30日 +213.44%: 5億8300万
2016年12月31日 +143.05%: 14億1700万
2017年3月31日 +34.3%: 19億300万
2017年6月30日 -57.96%: 8億
2017年9月30日 +109.88%: 16億7900万
2017年12月31日 +48.12%: 24億8700万
2018年3月31日 +22.56%: 30億4800万
2018年6月30日 -70.64%: 8億9500万
2018年9月30日 +76.65%: 15億8100万
2018年12月31日 +43.45%: 22億6800万
2019年3月31日 +21.12%: 27億4700万
2019年6月30日 -92.03%: 2億1900万
2019年9月30日 +140.64%: 5億2700万
2019年12月31日 +116.89%: 11億4300万
2020年3月31日 +15.05%: 13億1500万
2020年6月30日 -73.61%: 3億4700万
2020年9月30日 +102.02%: 7億100万
2020年12月31日 +81.46%: 12億7200万
2021年3月31日 +61.08%: 20億4900万
2021年6月30日 -54.47%: 9億3300万
2021年9月30日 +75.46%: 16億3700万
2021年12月31日 +66.52%: 27億2600万
2022年3月31日 +29.53%: 35億3100万
2022年6月30日 -57.38%: 15億500万
2022年9月30日 +22.13%: 18億3800万
2022年12月31日 +53.26%: 28億1700万
2023年3月31日 +23.68%: 34億8400万
2023年6月30日 -73.54%: 9億2200万
2023年9月30日 +68.22%: 15億5100万
2023年12月31日 +38.43%: 21億4700万
2024年3月31日 +48.44%: 31億8700万
2024年6月30日 -63.76%: 11億5500万
2024年9月30日 +82.25%: 21億500万
2024年12月31日 +49.36%: 31億4400万
2025年3月31日 +24.9%: 39億2700万
2025年6月30日 -93.91%: 2億3900万
2025年9月30日 +336.82%: 10億4400万
2025年12月31日 +109.2%: 21億8400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 10:02
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。
2025/06/23 10:02