- 5660
- 2026/08/27
- 時価
- 112億円
- PER
- 10.03倍
- 2010年以降
- 5.48-334.31倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.45倍
- 2010年以降
- 0.21-0.81倍
(2010-2026年) - 配当
- 3.42%
- ROE
- 4.99%
- ROA
- 2.51%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
神鋼鋼線工業(5660)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4億3500万
- 2009年3月31日 +30.57%
- 5億6800万
- 2010年3月31日 +0.35%
- 5億7000万
- 2011年3月31日 -4.04%
- 5億4700万
- 2012年3月31日 -2.93%
- 5億3100万
- 2013年3月31日 -2.64%
- 5億1700万
- 2014年3月31日 +1.93%
- 5億2700万
- 2015年3月31日 +6.45%
- 5億6100万
- 2016年3月31日 +7.84%
- 6億500万
- 2017年3月31日 -6.28%
- 5億6700万
- 2018年3月31日 +3%
- 5億8400万
- 2019年3月31日 +1.71%
- 5億9400万
- 2020年3月31日 -0.34%
- 5億9200万
- 2021年3月31日 -9.97%
- 5億3300万
- 2022年3月31日 +16.14%
- 6億1900万
- 2023年3月31日 -0.97%
- 6億1300万
- 2024年3月31日 +1.96%
- 6億2500万
- 2025年3月31日 +7.68%
- 6億7300万
- 2026年3月31日 -8.92%
- 6億1300万
個別
- 2008年3月31日
- 3億7000万
- 2009年3月31日 +3.24%
- 3億8200万
- 2010年3月31日 +2.09%
- 3億9000万
- 2011年3月31日 -5.9%
- 3億6700万
- 2012年3月31日 -6.54%
- 3億4300万
- 2013年3月31日 -2.62%
- 3億3400万
- 2014年3月31日 -4.19%
- 3億2000万
- 2015年3月31日 +3.75%
- 3億3200万
- 2016年3月31日 +11.75%
- 3億7100万
- 2017年3月31日 -8.63%
- 3億3900万
- 2018年3月31日 +2.65%
- 3億4800万
- 2019年3月31日 +36.49%
- 4億7500万
- 2020年3月31日 -0.63%
- 4億7200万
- 2021年3月31日 -11.44%
- 4億1800万
- 2022年3月31日 +17.94%
- 4億9300万
- 2023年3月31日 +8.11%
- 5億3300万
- 2024年3月31日 +2.63%
- 5億4700万
- 2025年3月31日 +8.59%
- 5億9400万
- 2026年3月31日 -10.61%
- 5億3100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のその他のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 15:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 86 百万円 152 百万円 賞与引当金繰入額 150 百万円 150 百万円 役員退職慰労引当金繰入額 1 百万円 0 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/25 15:41 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 15:41
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 61 21 ― 82 賞与引当金 594 531 594 531 環境対策引当金 13 ― 3 10 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 15:41
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 関係会社株式等評価損 203 203 賞与引当金 209 193 棚卸資産評価損 157 206
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 15:41
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 696 434 賞与引当金 241 226 持分法による投資損失 47 101
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法2026/06/25 15:41