- 5660
- 2026/08/27
- 時価
- 112億円
- PER
- 10.03倍
- 2010年以降
- 5.48-334.31倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.45倍
- 2010年以降
- 0.21-0.81倍
(2010-2026年) - 配当
- 3.42%
- ROE
- 4.99%
- ROA
- 2.51%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 190億4600万
- 2016年3月31日 -3.17%
- 184億4300万
個別
- 2015年3月31日
- 156億1300万
- 2016年3月31日 -0.47%
- 155億3900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2017/02/13 14:33
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/02/13 14:33 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2017/02/13 14:33前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)土地 ―百万円 218百万円 建物及び構築物 ―百万円 45百万円 工具、器具及び備品 ―百万円 1百万円 計 ―百万円 265百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2017/02/13 14:33前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)土地 ―百万円 78百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/02/13 14:33
(単位:百万円) - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2017/02/13 14:33
(表示方法の変更)前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 328百万円 355百万円 固定資産-繰延税金資産 1,074百万円 1,113百万円 固定負債-繰延税金負債 454百万円 247百万円
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めておりました「持分法による投資損失」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は、23,898百万円(前連結会計年度末は、24,951百万円)となり、1,052百万円減少しました。主に現金及び預金の2,074百万円の減少、受取手形及び売掛金の1,106百万円の減少、電子記録債権の1,988百万円の増加によるものであります。2017/02/13 14:33
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、18,443百万円(前連結会計年度末は、19,046百万円)となり、603百万円減少しました。主に土地の257百万円の減少、退職給付に係る資産の209百万円の減少によるものであります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/02/13 14:33