中央可鍛工業（5607）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 5766万
2010年9月30日 +585.33%: 3億9517万
2010年12月31日 +54.89%: 6億1211万
2011年3月31日 -14.25%: 5億2491万
2011年6月30日 -91.7%: 4356万
2011年9月30日 +878.47%: 4億2626万
2011年12月31日 +25.35%: 5億3430万
2012年3月31日 +94.98%: 10億4176万
2012年6月30日 -56.95%: 4億4849万
2012年9月30日 +4.16%: 4億6715万
2012年12月31日 +14.22%: 5億3358万
2013年3月31日 +149.16%: 13億2949万
2013年6月30日 -49.29%: 6億7419万
2013年9月30日 +70.07%: 11億4657万
2013年12月31日 +6.72%: 12億2365万
2014年3月31日 +53.18%: 18億7440万
2014年6月30日: -7418万
2014年9月30日: 1億989万
2014年12月31日 +792.61%: 9億8094万
2015年3月31日 +122.58%: 21億8342万
2015年6月30日 -85.09%: 3億2548万
2015年9月30日 +71.92%: 5億5957万
2015年12月31日 -7.37%: 5億1833万
2016年3月31日 -83.73%: 8431万
2016年6月30日: -5億4884万
2016年9月30日 -92.03%: -10億5394万
2016年12月31日: -7億8140万
2017年3月31日: -384万
2017年6月30日 -477.73%: -2220万
2017年9月30日: 5億8699万
2017年12月31日 +75.03%: 10億2743万
2018年3月31日 +23.02%: 12億6392万
2018年6月30日: -9291万
2018年9月30日: 3079万
2018年12月31日 +461.31%: 1億7284万
2019年3月31日 -11.19%: 1億5350万
2019年6月30日 +92.38%: 2億9530万
2019年9月30日 +100.1%: 5億9092万
2019年12月31日 +16.04%: 6億8568万
2020年3月31日 +25.08%: 8億5767万
2020年6月30日: -7億789万
2020年9月30日: -3億6242万
2020年12月31日: 5億3900万
2021年3月31日 +240.09%: 18億3310万
2021年6月30日 -34.85%: 11億9432万
2021年9月30日 +17.56%: 14億401万
2021年12月31日 +17.49%: 16億4963万
2022年3月31日 +44.13%: 23億7759万
2022年6月30日 -73.24%: 6億3633万
2022年9月30日 +62.04%: 10億3109万
2022年12月31日 +34.38%: 13億8563万
2023年3月31日 -31.77%: 9億4534万
2023年6月30日 -5%: 8億9807万
2023年9月30日 +103.73%: 18億2963万
2023年12月31日 +37.71%: 25億1951万
2024年3月31日 +32.59%: 33億4070万
2024年6月30日 -74.86%: 8億3978万
2024年9月30日 +49.64%: 12億5665万
2024年12月31日 -18.97%: 10億1831万
2025年3月31日 +77.14%: 18億381万
2025年6月30日: -157万
2025年9月30日: 3億3499万
2025年12月31日 +326.06%: 14億2726万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 14:04
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/24 14:04