中央可鍛工業（5607）の退職給付に係る負債の推移 - 通期
連結
- 2014年3月31日
- 7031万
- 2015年3月31日 +5.97%
- 7451万
- 2016年3月31日 -5.07%
- 7073万
- 2017年3月31日 +11.53%
- 7889万
- 2018年3月31日 -5.07%
- 7488万
- 2019年3月31日 +2.83%
- 7700万
- 2020年3月31日 +29.11%
- 9942万
- 2021年3月31日 +6.38%
- 1億576万
- 2022年3月31日 +4.74%
- 1億1077万
- 2023年3月31日 +14.17%
- 1億2647万
- 2024年3月31日 +9.76%
- 1億3881万
- 2025年3月31日 +4.73%
- 1億4538万
- 2026年3月31日 +6.92%
- 1億5544万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2025/06/24 14:04
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準 - #2 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 当社及び一部の連結子会社は、確定給付型の制度として、確定給付企業年金制度及び退職一時金制度を設けており、確定拠出型の制度として、確定拠出年金制度を設けております。2025/06/24 14:04
なお、一部の連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
また、当社は、トヨタ関連部品企業年金基金に加入しております。当該基金は、総合設立型の企業年金基金であり、自社の拠出に対応する年金資産の額を合理的に計算することができないため、確定拠出制度と同様に会計処理しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
