建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～12年

2017/06/23 13:09

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	3,758千円	0千円
機械装置及び運搬具	6,631	18,457

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	熊本工場	新工場等	358,014千円
機械及び装置	製造部	加工設備等	287,546
	製造部	鋳造設備等	129,533
工具、器具及び備品	製造部	鋳型等	188,081
	製造部	加工設備等	83,715
リース資産(有形)	製造部	加工設備等	124,444
	熊本工場	加工設備等	67,224
ソフトウエア	経営管理部	新基幹システム等	333,638

なお、建設仮勘定の当期増加額は、各資産の取得に伴う増加額であり、当期減少額は、主に各資産科目への振替額であります。

2017/06/23 13:09

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております2017/06/23 13:09