建物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 9億2816万
- 2019年3月31日 +155.76%
- 23億7382万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2020/03/25 15:29
建物 3~50年
機械及び装置 2~12年 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2020/03/25 15:29
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 0千円 372千円 機械装置及び運搬具 4,023 11,464 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2020/03/25 15:29
なお、建設仮勘定の当期増加額は、各資産の取得に伴う増加額であり、当期減少額は、主に各資産科目への振替額であります。建物 岐阜久尻工場 新工場等 1,512,296千円 機械装置 岐阜久尻工場 鋳造設備等 2,295,321 製造部 加工設備等 443,633 工具器具備品 製造部 鋳型等 197,630 製造部 加工設備等 67,430 リース資産(有形) 製造部 加工設備等 618,597 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (固定資産)2020/03/25 15:29
当連結会計年度末における固定資産の残高は、214億92百万円(前連結会計年度末は180億54百万円)となり、34億37百万円増加いたしました。これは主に設備投資により建物及び構築物が増加(21億95百万円から35億92百万円円へ13億97百万円増加)したこと、また機械装置及び運搬具が増加(45億50百万円から67億37百万円へ21億86百万円増加)したことによるものであります。
(流動負債) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2020/03/25 15:29
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~12年 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~12年
工具、器具及び備品 2~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/25 15:29