中央可鍛工業(5607)の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 250万
- 2010年9月30日
- -2514万
- 2010年12月31日 -164.95%
- -6661万
- 2011年3月31日 -13.21%
- -7540万
- 2011年6月30日
- 2550万
- 2011年9月30日 -46.75%
- 1358万
- 2011年12月31日
- -2133万
- 2012年3月31日
- -653万
- 2012年6月30日
- 9875万
- 2012年9月30日 -55.4%
- 4404万
- 2012年12月31日 -75.92%
- 1060万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 1億6678万
- 2013年6月30日 -19.08%
- 1億3495万
- 2013年9月30日 +84.8%
- 2億4939万
- 2013年12月31日 -3.63%
- 2億4034万
- 2014年3月31日 +62.1%
- 3億8960万
- 2014年6月30日
- -1億99万
- 2014年9月30日 -32.93%
- -1億3425万
- 2014年12月31日
- 3442万
- 2015年3月31日 +514.13%
- 2億1139万
- 2015年6月30日 -93.07%
- 1465万
- 2015年9月30日 +336.39%
- 6396万
- 2015年12月31日
- -5463万
- 2016年3月31日 -142.9%
- -1億3270万
- 2016年6月30日 -5.34%
- -1億3978万
- 2016年9月30日 -220.45%
- -4億4795万
- 2016年12月31日 -10.64%
- -4億9560万
- 2017年3月31日
- -2億4899万
- 2017年6月30日
- -9807万
- 2017年9月30日
- -3087万
- 2017年12月31日
- 3269万
- 2018年3月31日 +194.38%
- 9623万
- 2018年6月30日
- -6945万
- 2018年9月30日 -85.29%
- -1億2870万
- 2018年12月31日 -23.81%
- -1億5934万
- 2019年3月31日 -68.95%
- -2億6921万
- 2019年6月30日
- 1億1971万
- 2019年9月30日
- -6216万
- 2019年12月31日 -207.41%
- -1億9108万
- 2020年3月31日
- -8288万
- 2020年6月30日 -37.24%
- -1億1375万
- 2020年9月30日
- -8789万
- 2020年12月31日
- -1809万
- 2021年3月31日
- 6980万
- 2021年6月30日 +319.92%
- 2億9311万
- 2021年9月30日 +25.25%
- 3億6713万
- 2021年12月31日 +12.1%
- 4億1154万
- 2022年3月31日 +56.12%
- 6億4248万
- 2022年6月30日 -38.02%
- 3億9820万
- 2022年9月30日 +92.5%
- 7億6654万
- 2022年12月31日 -2.6%
- 7億4663万
- 2023年3月31日 -53.33%
- 3億4843万
- 2023年6月30日 -73.14%
- 9359万
- 2023年9月30日 +248%
- 3億2570万
- 2023年12月31日 +80.46%
- 5億8777万
- 2024年3月31日 -47%
- 3億1153万
- 2024年6月30日 +64.02%
- 5億1097万
- 2024年9月30日 +89.15%
- 9億6648万
- 2024年12月31日 -81.15%
- 1億8220万
- 2025年3月31日 +250.45%
- 6億3853万
- 2025年6月30日
- -3億6283万
- 2025年9月30日 -55.32%
- -5億6355万
- 2025年12月31日
- -2億8177万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 14:04
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 711,371 △607,145 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 311,534 638,532