無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 36億2400万
- 2015年3月31日 -12.31%
- 31億7800万
個別
- 2014年3月31日
- 8700万
- 2015年3月31日 +1.15%
- 8800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/25 11:01
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸事業を含んでおります。(単位:百万円) 持分法適用会社への投資額 152 152 ― 152 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 1,876 1,876 ― 1,876
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 特殊鋼線事業における工具、器具及び備品であります。2015/06/25 11:01
(イ)無形固定資産
主に特殊鋼線事業における販売管理用ソフトウエアであります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/25 11:01 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2015/06/25 11:01
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) その他(有形固定資産) 16百万円 3百万円 その他(無形固定資産) 82百万円 -百万円 計 109百万円 20百万円 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(ア)有形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
構築物 主として定率法
機械装置及び運搬具 主として定率法
その他 主として定率法
(イ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ウ)リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 11:01