有価証券報告書-第114期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(ア)有形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
構築物 主として定率法
機械装置及び運搬具 主として定率法
その他 主として定率法
(イ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ウ)リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。