建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(1) セグメント資産の調整額31,454,728千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産である。
全社資産は、主に現金及び預金、投資有価証券、本社建物等である。
(2) 減価償却費の調整額33,121千円は、太陽光発電設備に係る減価償却費である。

2018/06/28 11:20

#2 セグメント表の脚注（連結）

その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、めっき受託加工等を含んでい
る。
2. 調整額は、以下のとおりである。
(1) セグメント資産の調整額32,385,220千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産である。
全社資産は、主に現金及び預金、投資有価証券、本社建物等である。
(2) 減価償却費の調整額29,217千円は、太陽光発電設備に係る減価償却費である。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額85,719千円は、全社システム追加開発等の設備投
資額である。
3. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致している。2018/06/28 11:20

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
(2)無形固定資産
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用期間(5年)に基づく定額法を採用している。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用している。2018/06/28 11:20

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の主な内訳

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
機械装置及び運搬具	12,182千円	16,763千円
建物及び構築物	5,622千円	2,294千円

2018/06/28 11:20

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2018/06/28 11:20