構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
(2)無形固定資産
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用期間(5年)に基づく定額法を採用している。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用している。2018/06/28 11:20

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の主な内訳

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
機械装置及び運搬具	12,182千円	16,763千円
建物及び構築物	5,622千円	2,294千円

2018/06/28 11:20

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2018/06/28 11:20