建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(1) セグメント資産の調整額31,930,629千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産である。
全社資産は、主に現金及び預金、投資有価証券、本社建物等である。
(2) 減価償却費の調整額25,773千円は、太陽光発電設備に係る減価償却費である。

2020/06/26 12:07

#2 セグメント表の脚注（連結）

その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、めっき受託加工等を含んでい
る。
2. 調整額は、以下のとおりである。
(1) セグメント資産の調整額29,370,011千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産である。
全社資産は、主に現金及び預金、投資有価証券、本社建物等である。
(2) 減価償却費の調整額22,930千円は、太陽光発電設備に係る減価償却費である。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額138,661千円は、機械装置等の設備投資額である。
3. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致している。2020/06/26 12:07

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
(2)無形固定資産
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用期間(5年)に基づく定額法を採用している。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用している。2020/06/26 12:07

#4 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の主な内訳

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	19,689千円	―
機械装置及び運搬具	6,146千円	428千円

2020/06/26 12:07

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2020/06/26 12:07

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
(2)無形固定資産

2020/06/26 12:07