有価証券報告書

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

建物及び構築物	15年～47年
機械装置及び運搬具	4年～10年

② 無形固定資産
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用している。