有価証券報告書-第177期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 13年~31年
機械及び装置 9年~10年
(2)無形固定資産
定額法
なお、主な償却年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウエア 5年
特許実施権 5年
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(1)有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 13年~31年
機械及び装置 9年~10年
(2)無形固定資産
定額法
なお、主な償却年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウエア 5年
特許実施権 5年
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法