- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品
主として、総平均法
仕掛品
主として、移動平均法
原材料
主として、移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15~50年
機械装置及び運搬具 14年2023/06/30 11:08 - #2 減損損失に関する注記(連結)
上記資産につきましては、生産管理システムの開発費を無形固定資産のその他に含まれるソフトウエア仮勘定に計上しておりましたが、開発計画の見直しを決定したことにより、当初予定していた効果が見込まれなくなったことから、帳簿価格を回収可能額まで減額し当該減少額の一部を減損損失として特別損失に計上しております。
なお、回収可能価格は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュフローが見込めないため、回収可能価格を零として評価しております。
2023/06/30 11:08- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2023/06/30 11:08- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械装置 14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2023/06/30 11:08