5852 アーレスティ

時価

186億円

PER 予

9.2倍

2010年以降

赤字-73.11倍
（2010-2024年）

0.36倍

2010年以降

0.13-0.75倍
（2010-2024年）

3.84%

ROE 予

3.88%

ROA 予

1.52%

たな卸資産処分損、事業構造改善引当金、親会社株主に帰属する当期純損失（△）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	たな卸資産処分損	事業構造改善引当金	親会社株主に帰属する当期純損失（△）	関係会社清算益	配当準備積立金	実効税率変更に伴う積立金の増加
2007/03	-	-	-	-	120百万	-
2008/03	143百万	-	33.6億	-	120百万 ±0%	-
2009/03	-	-	-67.7億赤転	100百万	120百万 ±0%	-
2010/03	-	-	-0.59億赤縮	66百万 -34%	120百万 ±0%	-
2011/03	-	-	14.8億黒転	-	120百万 ±0%	-
2012/03	-	-	14.2億 -4.1%	-	120百万 ±0%	0
2013/03	-	196百万	-1.67億赤転	-	120百万 ±0%	-
2014/03	-	-	58.9億黒転	-	120百万 ±0%	-
2015/03	-	-	3.32億 -94.4%	-	120百万 ±0%	-
2016/03	-	-	19.6億 +491.3%	-	120百万 ±0%	-
2017/03	-	-	46.2億 +135.4%	-	120百万 ±0%	-
2018/03	-	-	34.5億 -25.3%	-	120百万 ±0%	-
2019/03	-	-	4.21億 -87.8%	-	120百万 ±0%	-
2020/03	-	-	-6.85億赤転	-	120百万 ±0%	-
2021/03	-	-	-28.4億赤拡	-	120百万 ±0%	-
2022/03	-	-	-51.9億赤拡	-	120百万 ±0%	-
2023/03	-	-	-0.84億赤縮	-	120百万 ±0%	-
2024/03	-	-	-77億赤拡	-	120百万 ±0%	-

2007年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2008年3月

たな卸資産処分損: 1億4300万
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 33億6300万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2009年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -67億7200万
関係会社清算益: 1億
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2010年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -5900万
関係会社清算益: 6600万
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2011年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 14億8100万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2012年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 14億2000万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: 0

2013年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: 1億9600万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -1億6700万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2014年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 58億8800万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2015年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 3億3200万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2016年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 19億6300万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2017年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 46億2000万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2018年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 34億5000万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2019年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 4億2100万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2020年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -6億8500万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2021年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -28億4300万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2022年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -51億8900万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2023年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -8400万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2024年3月

たな卸資産処分損: -
事業構造改善引当金: -
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -76億9900万
関係会社清算益: -
配当準備積立金: 1億2000万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -