たな卸資産処分損、事業構造改善引当金、親会社株主に帰属する当期純損失（△）他3件
2008年3月
- たな卸資産処分損
- 1億4300万
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 33億6300万
- 法人税等の支払額
- -33億8100万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 減価償却費 - 日本
- -
2009年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -67億7200万
- 法人税等の支払額
- -17億1000万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 減価償却費 - 日本
- -
2010年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -5900万
- 法人税等の支払額
- -3億8800万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 減価償却費 - 日本
- -
2011年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 14億8100万
- 法人税等の支払額
- -6億2900万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 減価償却費 - 日本
- -
2012年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 14億2000万
- 法人税等の支払額
- -11億200万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 減価償却費 - 日本
- -
2013年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- 1億9600万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -1億6700万
- 法人税等の支払額
- -10億2000万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 減価償却費 - 日本
- 58億8900万
2014年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 58億8800万
- 法人税等の支払額
- -7億5000万
- 退職給付に係る調整累計額
- -5億3900万
- 減価償却費 - 日本
- 33億9900万
2015年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 3億3200万
- 法人税等の支払額
- -21億4400万
- 退職給付に係る調整累計額
- -3億2400万
- 減価償却費 - 日本
- 33億400万
2016年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 19億6300万
- 法人税等の支払額
- -12億100万
- 退職給付に係る調整累計額
- -6億2900万
- 減価償却費 - 日本
- 40億4700万
2017年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 46億2000万
- 法人税等の支払額
- -11億4600万
- 退職給付に係る調整累計額
- -4億7900万
- 減価償却費 - 日本
- 44億6500万
2018年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 34億5000万
- 法人税等の支払額
- -18億7100万
- 退職給付に係る調整累計額
- -4億600万
- 減価償却費 - 日本
- 54億3400万
2019年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 4億2100万
- 法人税等の支払額
- -25億9400万
- 退職給付に係る調整累計額
- -3億9700万
- 減価償却費 - 日本
- 59億2500万
2020年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -6億8500万
- 法人税等の支払額
- -15億100万
- 退職給付に係る調整累計額
- -3億6000万
- 減価償却費 - 日本
- 55億
2021年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -28億4300万
- 法人税等の支払額
- -4億6300万
- 退職給付に係る調整累計額
- -4億6200万
- 減価償却費 - 日本
- 53億8600万
2022年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -51億8900万
- 法人税等の支払額
- -5億300万
- 退職給付に係る調整累計額
- -5億5500万
- 減価償却費 - 日本
- 41億4500万
2023年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -8400万
- 法人税等の支払額
- -8億6200万
- 退職給付に係る調整累計額
- -6億400万
- 減価償却費 - 日本
- 42億800万
2024年3月
- たな卸資産処分損
- -
- 事業構造改善引当金
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -76億9900万
- 法人税等の支払額
- -5億900万
- 退職給付に係る調整累計額
- -1億100万
- 減価償却費 - 日本
- 40億2300万