退職給付引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 31億6800万
- 2009年3月31日 +3.57%
- 32億8100万
- 2010年3月31日 +6.22%
- 34億8500万
- 2011年3月31日 +2.93%
- 35億8700万
- 2012年3月31日 +5.66%
- 37億9000万
- 2013年3月31日 +3.4%
- 39億1900万
個別
- 2008年3月31日
- 20億2300万
- 2009年3月31日 +1.09%
- 20億4500万
- 2010年3月31日 +7.73%
- 22億300万
- 2011年3月31日 +9.62%
- 24億1500万
- 2012年3月31日 +7.41%
- 25億9400万
- 2013年3月31日 +4.36%
- 27億700万
- 2014年3月31日 +6.76%
- 28億9000万
- 2015年3月31日 +6.89%
- 30億8900万
- 2016年3月31日 -73.13%
- 8億3000万
- 2017年3月31日 +3.13%
- 8億5600万
- 2018年3月31日 ±0%
- 8億5600万
- 2019年3月31日 -2.1%
- 8億3800万
- 2020年3月31日 -1.55%
- 8億2500万
- 2021年3月31日 -1.7%
- 8億1100万
- 2022年3月31日 -4.19%
- 7億7700万
- 2023年3月31日 +23.29%
- 9億5800万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/22 16:57
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 賞与引当金 154 218 退職給付引当金 238 304 未払金(確定拠出年金未移換分) 4 22
- #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品、仕掛品、原材料、貯蔵品…主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
工具、器具及び備品に含まれる金型以外の有形固定資産…定額法
工具、器具及び備品に含まれる金型…主として生産高比例法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物 2~47年 機械及び装置 2~20年 工具、器具及び備品(生産高比例法を採用している金型を除く) 2~20年
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/06/22 16:57