東邦亜鉛（5707）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 48億9700万
2010年3月31日 +49.6%: 73億2600万
2010年12月31日 +42.08%: 104億900万
2011年3月31日 +1.27%: 105億4100万
2011年9月30日 +14.19%: 120億3700万
2012年3月31日 -31.72%: 82億1900万
2012年9月30日 +20.62%: 99億1400万
2013年3月31日 -17.22%: 82億700万
2013年9月30日 -0.1%: 81億9900万
2014年3月31日 -5.45%: 77億5200万
2014年9月30日 +9.15%: 84億6100万
2015年3月31日 +7.72%: 91億1400万
2015年9月30日 -3.71%: 87億7600万
2016年3月31日 +0.03%: 87億7900万
2016年9月30日 +17.07%: 102億7800万
2017年3月31日 -9.82%: 92億6900万
2017年9月30日 +5.44%: 97億7300万
2018年3月31日 +1.31%: 99億100万
2018年9月30日 -14.9%: 84億2600万
2019年3月31日 +8.01%: 91億100万
2019年9月30日 +7.44%: 97億7800万
2019年12月31日 +11.8%: 109億3200万
2020年3月31日 -9.98%: 98億4100万
2020年6月30日 -0.01%: 98億4000万
2020年9月30日 +27.18%: 125億1500万
2020年12月31日 +4.07%: 130億2400万
2021年3月31日 -16.23%: 109億1000万
2021年6月30日 +6.15%: 115億8100万
2021年9月30日 +24.73%: 144億4500万
2021年12月31日 +3.3%: 149億2200万
2022年3月31日 +7.81%: 160億8800万
2022年6月30日 -4.9%: 153億
2022年9月30日 +2.48%: 156億8000万
2022年12月31日 +15.15%: 180億5500万
2023年3月31日 -16.93%: 149億9800万
2023年6月30日 +2.62%: 153億9100万
2023年9月30日 -0.17%: 153億6500万
2023年12月31日 -18.95%: 124億5400万
2024年3月31日 -19.62%: 100億1100万
2024年6月30日 +40.66%: 140億8100万
2024年9月30日 -6.26%: 132億
2024年12月31日 +8.55%: 143億2900万
2025年3月31日 +2.42%: 146億7600万
2025年6月30日 +46.03%: 214億3200万
2025年9月30日 +15.17%: 246億8300万
2025年12月31日 +6.82%: 263億6600万

個別

2008年3月31日: 49億2300万
2009年3月31日 -9.1%: 44億7500万
2010年3月31日 +51.44%: 67億7700万
2011年3月31日 +44.77%: 98億1100万
2012年3月31日 -18.34%: 80億1200万
2013年3月31日 -2.01%: 78億5100万
2014年3月31日 -3.66%: 75億6400万
2015年3月31日 +12%: 84億7200万
2016年3月31日 -5.38%: 80億1600万
2017年3月31日 +8.81%: 87億2200万
2018年3月31日 +10.1%: 96億300万
2019年3月31日 -8.31%: 88億500万
2020年3月31日 +10.07%: 96億9200万
2021年3月31日 +12.01%: 108億5600万
2022年3月31日 +43.63%: 155億9200万
2023年3月31日 -8.4%: 142億8200万
2024年3月31日 -33.08%: 95億5700万
2025年3月31日 +48.73%: 142億1400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
主として商品、製品、半製品、仕掛品及び原材料については先入先出法(一部移動平均法)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、貯蔵品については移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/27 14:37
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ③ 棚卸資産
主として商品、製品、半製品、仕掛品及び原材料については先入先出法(一部移動平均法)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、貯蔵品については移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
2025/06/27 14:37
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として商品、製品、半製品、仕掛品及び原材料については先入先出法(一部移動平均法)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、貯蔵品については移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
4.固定資産の減価償却の方法
2025/06/27 14:37