仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 48億9700万
- 2010年3月31日 +49.6%
- 73億2600万
- 2011年3月31日 +43.88%
- 105億4100万
- 2012年3月31日 -22.03%
- 82億1900万
- 2013年3月31日 -0.15%
- 82億700万
- 2014年3月31日 -5.54%
- 77億5200万
- 2015年3月31日 +17.57%
- 91億1400万
- 2016年3月31日 -3.68%
- 87億7900万
- 2017年3月31日 +5.58%
- 92億6900万
- 2018年3月31日 +6.82%
- 99億100万
- 2019年3月31日 -8.08%
- 91億100万
- 2020年3月31日 +8.13%
- 98億4100万
- 2021年3月31日 +10.86%
- 109億1000万
- 2022年3月31日 +47.46%
- 160億8800万
- 2023年3月31日 -6.78%
- 149億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 49億2300万
- 2009年3月31日 -9.1%
- 44億7500万
- 2010年3月31日 +51.44%
- 67億7700万
- 2011年3月31日 +44.77%
- 98億1100万
- 2012年3月31日 -18.34%
- 80億1200万
- 2013年3月31日 -2.01%
- 78億5100万
- 2014年3月31日 -3.66%
- 75億6400万
- 2015年3月31日 +12%
- 84億7200万
- 2016年3月31日 -5.38%
- 80億1600万
- 2017年3月31日 +8.81%
- 87億2200万
- 2018年3月31日 +10.1%
- 96億300万
- 2019年3月31日 -8.31%
- 88億500万
- 2020年3月31日 +10.07%
- 96億9200万
- 2021年3月31日 +12.01%
- 108億5600万
- 2022年3月31日 +43.63%
- 155億9200万
- 2023年3月31日 -8.4%
- 142億8200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
主として商品、製品、半製品、仕掛品及び原材料については先入先出法(一部移動平均法)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、貯蔵品については移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 14:12 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ③ 棚卸資産2023/06/29 14:12
主として商品、製品、半製品、仕掛品及び原材料については先入先出法(一部移動平均法)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、貯蔵品については移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/29 14:12
主として商品、製品、半製品、仕掛品及び原材料については先入先出法(一部移動平均法)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、貯蔵品については移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
4.固定資産の減価償却の方法