LIXIL(5938)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1561億4800万
- 2009年3月31日 -3.75%
- 1502億8700万
- 2010年3月31日 -2.55%
- 1464億5900万
- 2010年12月31日 +4.74%
- 1533億9400万
- 2011年3月31日 +1.32%
- 1554億1800万
- 2011年6月30日 +2.36%
- 1590億8700万
- 2011年9月30日 +0.18%
- 1593億7300万
- 2011年12月31日 +3.66%
- 1652億800万
- 2012年3月31日 -0.79%
- 1639億800万
- 2012年6月30日 -1.55%
- 1613億6200万
- 2012年9月30日 +0.53%
- 1622億1400万
- 2012年12月31日 +0.68%
- 1633億1800万
- 2013年3月31日 +6.32%
- 1736億3700万
- 2013年6月30日 +0.01%
- 1736億5900万
- 2013年9月30日 -0.03%
- 1736億400万
- 2013年12月31日 +1.36%
- 1759億6600万
- 2014年3月31日 +2.33%
- 1800億7200万
- 2014年6月30日 +2.26%
- 1841億3500万
- 2014年9月30日 -1.36%
- 1816億3500万
- 2014年12月31日 +0.27%
- 1821億3000万
- 2015年3月31日 -1.38%
- 1796億1900万
- 2015年6月30日 +2.97%
- 1849億4900万
- 2015年9月30日 -0.14%
- 1846億9300万
- 2015年12月31日 -0.64%
- 1835億200万
- 2016年3月31日 -3.69%
- 1767億3500万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 21.リース取引(借手リース)2025/06/18 16:00
当社グループは、主として事務所及びショールーム兼営業所用の建物(建物及び構築物)をリースしています。リース契約の一部については、延長オプション及び解約オプションが付与されています。なお、リースにより課されている制限又は特約はありません。
リースに係る損益の内訳は、次のとおりです。 - #2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2025/06/18 16:00
壁パネル材の製造設備については、ASD Holding Corp.の子会社であるDecorative Panels International, Inc.が所有する資産でありますが、業績が低迷し収益性が著しく低下したことにより同社を解散する決定をしたため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。回収可能価額は、処分コスト控除後の公正価値により測定しています。なお、処分コスト控除後の公正価値は、売却見込額に基づき算定しています。用途 セグメント 種類及び金額 壁パネル材の製造設備 ウォーターテクノロジー事業 建物及び構築物 345 機械装置及び運搬具 792 計 1,560 衛生陶器の製造設備 ウォーターテクノロジー事業 建物及び構築物 437 機械装置及び運搬具 713
衛生陶器の製造設備については、中国国内に所在する資産でありますが、業績が低迷し収益性が著しく低下したことにより、製造設備の一部の稼働を停止したため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。回収可能価額は、処分コスト控除後の公正価値により測定しています。なお、処分コスト控除後の公正価値は、鑑定評価額等に基づき算定しています。 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地等の償却を行わない資産を除き、有形固定資産は、各構成要素の見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行っています。有形固定資産の主な見積耐用年数は、次のとおりです。2025/06/18 16:00
なお、減価償却方法、見積耐用年数及び残存価額は、毎連結会計年度末日に見直しを行い、変更があった場合、会計上の見積りの変更として、見積りを変更した連結会計年度及び将来の連結会計年度に向かって適用しています。・建物及び構築物 :8~50年 ・機械装置及び運搬具 :7~12年 ・工具、器具及び備品 :2~20年
処分時又は継続した資産の使用から将来の経済的便益が期待できなくなった時点で、有形固定資産の認識を中止しています。有形固定資産の認識の中止から生じる利得又は損失は、処分対価と帳簿価額との差額として算定され、純損益として認識しています。