LIXIL（5938）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 31億1400万
- 2010年9月30日 +68.88%
- 52億5900万
- 2010年12月31日 +209.43%
- 162億7300万
- 2011年3月31日 -21.86%
- 127億1500万
- 2011年6月30日 +71.47%
- 218億300万
- 2011年9月30日 -46.58%
- 116億4700万
- 2011年12月31日
- -5億8100万
- 2012年3月31日 -19.45%
- -6億9400万
- 2012年6月30日
- 58億200万
- 2012年9月30日
- -134億800万
- 2012年12月31日
- 110億5600万
- 2013年3月31日 +306.08%
- 448億9600万
- 2013年6月30日 -52.45%
- 213億4700万
- 2013年9月30日 +70.69%
- 364億3800万
- 2013年12月31日 +55.63%
- 567億1000万
- 2014年3月31日 -9.52%
- 513億1200万
- 2014年6月30日
- -23億7600万
- 2014年9月30日
- -13億2800万
- 2014年12月31日
- 178億9800万
- 2015年3月31日 +145.19%
- 438億8400万
- 2015年6月30日
- -465億8400万
- 2015年9月30日
- -282億3400万
- 2015年12月31日
- -207億2600万
- 2016年3月31日 -92.7%
- -399億3900万
有報情報
- #1 注記事項－その他の包括利益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 32.その他の包括利益2025/06/18 16:00
その他の包括利益に含まれている、各包括利益項目別の当期発生額及び純損益への組替調整額、並びに税効果の影響は、次のとおりです。
(注)1.その他の包括利益を通じて測定する資本性金融商品の公正価値の純変動は、決算期末日におけるその他の包括利益を通じて測定する資本性金融商品の公正価値の変動額です。(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) その他の包括利益を通じて測定する資本性金融商品の公正価値の純変動(注)1 当期発生額 9,852 (255) 税効果額 (3,096) (191) その他の包括利益を通じて測定する資本性金融商品の公正価値の純変動 6,756 (446) 確定給付制度の再測定(注)2 キャッシュ・フロー・ヘッジの公正価値の変動額の有効部分 (79) (885) 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 当期発生額 (2) (5) 組替調整額 - - 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 (2) (5) その他の包括利益 56,943 (748) - #2 注記事項－その他の金融負債、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- その他の金融負債の内訳は、次のとおりです。2025/06/18 16:00
(単位:百万円) その他 4,993 4,183 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融負債 デリバティブ 386 823 - #3 注記事項－その他の金融資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- その他の金融資産の内訳は、次のとおりです。2025/06/18 16:00
(注)1.連結財政状態計算書では、貸倒引当金控除後の金額で表示しています。(単位:百万円) 貸倒引当金 (1,840) (1,457) その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 資本性金融商品 40,752 40,504
2.信用リスク管理及び貸倒引当金の増減については、注記「36.金融商品 (4)信用リスク管理」に記載しています。 - #4 注記事項－作成の基礎、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ・償却原価で測定する金融資産の回収可能性(注記「3.重要性がある会計方針」、注記「36.金融商品」)2025/06/18 16:00
・その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品の評価(注記「3.重要性がある会計方針」、注記「36.金融商品」)
・金融商品の公正価値(注記「3.重要性がある会計方針」、注記「36.金融商品」) - #5 注記事項－従業員給付、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 確定給付費用の内訳は、次のとおりです。2025/06/18 16:00
⑥ 制度資産の公正価値の内訳(単位:百万円) その他 (175) (922) その他の包括利益に認識された確定給付費用の合計 357 (6,169) 合計 5,043 (1,772)
確定給付制度の制度資産の項目ごとの公正価値は、次のとおりです。 - #6 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2025/06/18 16:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 継続事業からの当期利益(損失)に対する当社グループ持分 (153) 327 その他の包括利益に対する当社グループ持分 (2) (5) 当期包括利益に対する当社グループ持分 (155) 322 - #7 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社グループ内の債権債務残高及び取引、並びに当社グループ内取引によって発生した未実現損益は、連結財務諸表の作成に際して消去しています。2025/06/18 16:00
子会社の包括利益については、非支配持分が負の残高となる場合であっても、親会社の所有者と非支配持分に帰属させています。
支配が継続している子会社に対する当社の所有持分の変動は、資本取引として会計処理しています。支配の喪失から生じた利得及び損失は、「受取対価の公正価値及び残存持分の公正価値の合計」と「子会社の資産(のれんを含む)、負債及び非支配持分の従前の帳簿価額」との差額として算定され、純損益として認識しています。 - #8 注記事項－金融収益及び金融費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 金融収益の内訳は、次のとおりです。2025/06/18 16:00
(2)金融費用(単位:百万円) 受取配当金 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 1,149 1,189 デリバティブ評価益(注)1 643 730
金融費用の内訳は、次のとおりです。 - #9 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (ⅱ)資本性金融商品の価格変動リスクの感応度分析2025/06/18 16:00
各連結会計年度末において、活発な市場のある資本性金融資産(株式)の公正価値が一律10%下落した場合のその他の包括利益(税効果考慮前)に与える影響額は、次のとおりです。
(注)マイナスの影響額は、( )で表示しています。(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) その他の包括利益(税効果考慮前) (3,580) (3,597) - #10 連結包括利益計算書（IFRS）（連結）
- ③【連結包括利益計算書】2025/06/18 16:00
(単位:百万円) その他の包括利益 純損益に振り替えられることのない項目 その他の包括利益を通じて測定する資本性金融商品の公正価値の純変動 32 6,756 (446) 確定給付制度の再測定 32 (386) 3,586 キャッシュ・フロー・ヘッジの公正価値の変動額の有効部分 32 (79) (885) 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 17,32 (2) (5) 純損益にその後振り替えられる可能性のある項目合計 50,573 (3,888) 税引後その他の包括利益 56,943 (748) 当期包括利益 42,329 1,470 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 42,999 1,157 非支配持分 (670) 313 当期包括利益 42,329 1,470
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
