投資有価証券
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 7億8299万
- 2009年3月31日 -34.12%
- 5億1582万
- 2010年3月31日 +5.94%
- 5億4645万
- 2011年3月31日 -4.57%
- 5億2147万
- 2012年3月31日 +3.27%
- 5億3855万
- 2013年3月31日 +21.15%
- 6億5242万
- 2014年3月31日 -0.17%
- 6億5130万
- 2015年3月31日 +36.76%
- 8億9071万
- 2016年3月31日 +31.95%
- 11億7530万
- 2017年3月31日 +21.36%
- 14億2629万
- 2018年3月31日 +5.95%
- 15億1110万
- 2019年3月31日 -1.85%
- 14億8311万
- 2020年3月31日 -17.81%
- 12億1896万
- 2021年3月31日 +29.13%
- 15億7410万
- 2022年3月31日 -12.92%
- 13億7077万
- 2023年3月31日 -0.89%
- 13億5853万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容（連結）
- ト 投資有価証券2023/06/29 13:40
- #2 事業等のリスク
- 当社が使用する原材料の一部の価格が、国際情勢等の変化により変動し、財政状態・経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。2023/06/29 13:40
当社が保有する投資有価証券は、株式市場の動向、政府の金融政策、国際情勢等の変化により、財務上及びリスク管理の点から売却する可能性があります。その場合、当社の財政状態・経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 13:40
(注) 1 評価性引当額が 30,690千円減少しております。この減少の内容は、主に減損損失に係る評価性引当額が損金算入により減少したことに伴うものであります。前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 退職給付引当金 54,200 53,374 投資有価証券評価損 1,067 1,067 会員権評価損 2,867 2,867
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 利益面につきましては、営業利益で2億1千6百万円(前年同期は2億8千1百万円, △23.1%)、経常利益で3億4千万円(前年同期は4億円,△14.9%)、当期純利益は2億6千9百万円(前年同期は3億5千3百万円,△23.8%)となりました。2023/06/29 13:40
資産合計は、前事業年度末に比べて3億9千5百万円増加して114億5千6百万円となりました。主な内容としては現金及び預金が2億7千5百万円、棚卸資産が1億5千8百万円それぞれ増加したこと、市場価格が前事業年度末に比べ増加したことにより投資有価証券及び関係会社株式の評価が合わせて1億6千7百万円増加したこと、受取手形(電子記録債権を含む)及び売掛金が1億9千8百万円減少したことによるものであります。
負債合計は、前事業年度末に比べて8千3百万円増加して25億9千2百万円となりました。主な内容としては繰延税金負債が7千4百万円増加したことによるものであります。 - #5 金融商品関係、財務諸表（連結）
- (2)金融商品の内容及びそのリスク2023/06/29 13:40
受取手形、電子記録債権及び売掛金は、顧客の信用リスクにさらされております。また、投資有価証券及び関係会社株式は、取引先企業との業務に関連する株式を主とし、その他に不動産投資信託があり、市場価格の変動リスクにさらされております。
支払手形及び買掛金は、ほとんど1年以内の支払期日であります。