四半期報告書
(連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更)
(持分法適用の範囲の重要な変更)
当第1四半期連結会計期間より、日本伸銅株式会社は重要性が増したため、持分法適用の範囲に含めております。
(連結子会社の事業年度等に関する事項の変更)
従来、連結子会社のうち決算日が12月31日であった、シーケー金属株式会社については同日現在の財務諸表を使用し連結決算日との間に生じた重要な取引については、連結上必要な調整を行っておりましたが、同社が決算日を3月31日に変更したことに伴い、当第1四半期連結累計期間は平成26年1月1日から平成26年6月30日までの6か月間を連結しております。
(持分法適用の範囲の重要な変更)
当第1四半期連結会計期間より、日本伸銅株式会社は重要性が増したため、持分法適用の範囲に含めております。
(連結子会社の事業年度等に関する事項の変更)
従来、連結子会社のうち決算日が12月31日であった、シーケー金属株式会社については同日現在の財務諸表を使用し連結決算日との間に生じた重要な取引については、連結上必要な調整を行っておりましたが、同社が決算日を3月31日に変更したことに伴い、当第1四半期連結累計期間は平成26年1月1日から平成26年6月30日までの6か月間を連結しております。