ダイケン（5900）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2025年8月31日: 1億3899万
2025年11月30日 -6.39%: 1億3012万
2026年2月28日 -1.93%: 1億2760万

個別

2009年2月28日: 3878万
2010年2月28日 +21.76%: 4721万
2010年11月30日 -6.28%: 4425万
2011年2月28日 -0.63%: 4397万
2011年5月31日 -6.18%: 4126万
2011年8月31日 -3.43%: 3984万
2011年11月30日 +6.27%: 4234万
2012年2月29日 +38.68%: 5872万
2012年5月31日 +15.84%: 6802万
2012年8月31日 -1.84%: 6677万
2012年11月30日 +28.05%: 8550万
2013年2月28日 +0.57%: 8599万
2013年5月31日 +3.1%: 8865万
2013年8月31日 +2.67%: 9102万
2013年11月30日 +6%: 9648万
2014年2月28日 +3.28%: 9964万
2014年5月31日 -2.69%: 9695万
2014年8月31日 +4.58%: 1億139万
2014年11月30日 +12.49%: 1億1405万
2015年2月28日 +9.9%: 1億2534万
2015年5月31日 +29.23%: 1億6198万
2015年8月31日 -5.85%: 1億5250万
2015年11月30日 -3.69%: 1億4687万
2016年2月29日 -14.97%: 1億2489万
2016年5月31日 -5.36%: 1億1819万
2016年8月31日 -6.18%: 1億1089万
2016年11月30日 -4.02%: 1億643万
2017年2月28日 -7.97%: 9794万
2017年5月31日 -7.16%: 9093万
2017年8月31日 -1.3%: 8975万
2017年11月30日 -2.13%: 8784万
2018年2月28日 -9.53%: 7947万
2018年5月31日 -7.14%: 7379万
2018年8月31日 +1.28%: 7473万
2018年11月30日 -9.03%: 6799万
2019年2月28日 -9.98%: 6120万
2019年5月31日 -3.76%: 5890万
2019年8月31日 -12.79%: 5137万
2019年11月30日 +9.85%: 5643万
2020年2月29日 -5.47%: 5334万
2020年5月31日 -2.48%: 5202万
2020年8月31日 -2.2%: 5087万
2020年11月30日 +9.6%: 5575万
2021年2月28日 -4.95%: 5299万
2021年5月31日 +49.73%: 7935万
2021年8月31日 -3.69%: 7642万
2021年11月30日 +30.19%: 9949万
2022年2月28日 +5.97%: 1億543万
2022年5月31日 -12.52%: 9223万
2022年8月31日 -6.93%: 8583万
2022年11月30日 -1.76%: 8432万
2023年2月28日 -4.25%: 8074万
2023年5月31日 +1.03%: 8157万
2023年8月31日 +26.32%: 1億304万
2023年11月30日 +15.66%: 1億1917万
2024年2月29日 +18.39%: 1億4108万
2024年5月31日 -3.29%: 1億3645万
2024年8月31日 -2.56%: 1億3295万
2024年11月30日 -2.28%: 1億2992万
2025年2月28日 +2.54%: 1億3323万
2025年5月31日 -0.14%: 1億3304万
2026年2月28日 -6.55%: 1億2433万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 10年2026/05/29 13:18
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 10年2026/05/29 13:18