ダイケン（5900）の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2026年2月28日
- 1億2760万
個別
- 2009年2月28日
- 3878万
- 2010年2月28日 +21.76%
- 4721万
- 2011年2月28日 -6.87%
- 4397万
- 2012年2月29日 +33.54%
- 5872万
- 2013年2月28日 +46.44%
- 8599万
- 2014年2月28日 +15.87%
- 9964万
- 2015年2月28日 +25.8%
- 1億2534万
- 2016年2月29日 -0.36%
- 1億2489万
- 2017年2月28日 -21.57%
- 9794万
- 2018年2月28日 -18.86%
- 7947万
- 2019年2月28日 -22.98%
- 6120万
- 2020年2月29日 -12.85%
- 5334万
- 2021年2月28日 -0.65%
- 5299万
- 2022年2月28日 +98.94%
- 1億543万
- 2023年2月28日 -23.42%
- 8074万
- 2024年2月29日 +74.74%
- 1億4108万
- 2025年2月28日 -5.57%
- 1億3323万
- 2026年2月28日 -6.68%
- 1億2433万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 10年2026/05/29 13:18 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 10年2026/05/29 13:18
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