5900 ダイケン

5900
2024/04/26
時価
50億円
PER 予
12.87倍
2010年以降
3.82-29.68倍
(2010-2024年)
PBR
0.35倍
2010年以降
0.19-0.66倍
(2010-2024年)
配当 予
2.01%
ROE 予
2.76%
ROA 予
2.27%
資料
Link
CSV,JSON

原材料

【期間】

個別

2009年2月28日
3億2680万
2010年2月28日 -11.04%
2億9071万
2011年2月28日 +6.77%
3億1039万
2012年2月29日 -2.83%
3億160万
2013年2月28日 +8.65%
3億2769万
2014年2月28日 +7.79%
3億5324万
2015年2月28日 +9.41%
3億8648万
2016年2月29日 -1.93%
3億7901万
2017年2月28日 +0.11%
3億7943万
2018年2月28日 +16.38%
4億4159万
2019年2月28日 +2.61%
4億5312万
2020年2月29日 -5.57%
4億2789万
2021年2月28日 -8.59%
3億9113万
2022年2月28日 +18.21%
4億6235万
2023年2月28日 +16.38%
5億3809万
2024年2月29日 +1.21%
5億4459万

有報情報

#1 主な資産及び負債の内容(連結)
原材料
2023/05/29 12:57
#2 事業等のリスク
当社では、コンプライアンス推進体制の構築に努めるとともに、全役職員への教育啓蒙活動を随時実施していくことで、コンプライアンスへの意識向上を図っております。
(4) 原材料等の調達に関するリスク
当社の製品製造に使用している主な材料は、アルミ、ステンレス、スチール等であり、それら原材料の価格は市況の影響を受けて変動し、当該変動を適切に販売価格へ反映させる必要があります。また、当社は原材料やその加工品等を海外からも調達しております。そのため、投機的な市況の変動や地政学的な世界情勢の変化などにより、原材料価格の想定を超えた変動やサプライチェーンが停滞し原材料等の確保が困難となるなど、予期せぬ事態が生じた場合は、材料費や売上原価等のコスト増大などから当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
2023/05/29 12:57
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
建築関連製品事業におきましては、新設住宅着工戸数は底堅く推移すると見込まれ、また、経済の活性化から企業の設備投資などが持ち直しの動きの中、需要面では比較的堅調に推移していくと考えられます。
しかしながら、原材料価格等の高騰が続く中、国際情勢のサプライチェーンへの影響などからコスト面では依然として厳しい状況が続くものと見込んでおります。
不動産賃貸事業における事業環境につきましては、コロナ禍による経済社会活動の制約が解消に向かう一方で、「With/Afterコロナ」などの社会変化から顕在化する入居者のニーズの変化に対応が求められる経営環境となると予測しております。
2023/05/29 12:57
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(主な資金の需要及び財源)
当社の運転資金需要のうち主なものは、原材料、商品等の購入や外注加工費等の製造費用のほか販売費及び一般管理費等の営業費用であります。また、設備投資等の資金需要の主なものは、建築関連製品事業の機械装置や金型などの工具等の生産設備への投資によるものであります。
これらの資金需要につきましては、主に営業キャッシュ・フロー及び自己資金による他、金融機関からの借入を財源として調達する方針であります。当社としましては、強固な財務基盤を有し、また適切な財務情報の開示などを通して金融機関と良好な関係を維持しており、運転資金及び投資資金の調達に関して、問題なく調達することが可能であると判断しております。
2023/05/29 12:57
#5 金融商品関係、財務諸表(連結)
営業債権である受取手形、電子記録債権及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。また、その一部の外貨建ての営業債権は、為替のリスクに晒されております。投資有価証券は、主として取引先企業との業務に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形、電子記録債務及び買掛金は、ほとんど1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原材料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替のリスクに晒されております。借入金は、主に運転資金に必要な資金の調達を目的としたものであります。これらは、変動金利であるため金利の変動リスクに晒されておりますが、短期の支払期日のみであります。
(3) 金融商品に係るリスク管理体制
2023/05/29 12:57