情報通信ソリューション事業では、販売価格の適正化、生産性改善、高付加価値製品拡販などの増益要因はあったものの、北米の顧客の在庫調整、プロジェクト遅延等による減収、ブラジル通信事業者の投資抑制による減収、原燃料価格の上昇により減益となりました。エネルギーインフラ事業では、アルミCV等の機能線は堅調に推移したものの、中国の景気回復鈍化による顧客工事延期の継続やケーブル製造能力増強投資に伴う減価償却費増、製品補償費用の発生により減益となりました。これらの結果、当セグメントの売上高は687億円(前年同期比10.8%減)、営業損失は32億円(前年同期比36億円悪化)となりました。
[電装エレクトロニクス]
自動車部品事業は、原燃料価格の上昇、製品補償費用の発生、中国市場の日系OEM向けの低迷といった減益要因はあったものの、コロナ影響や顧客の半導体不足の緩和による増収や、生産性改善、販売価格の適正化、エア費削減により増益となりました。一方で、電装エレクトロニクス材料事業は、販売価格の適正化を進めたものの、車載・エレクトロニクス関連の需要減により減益となりました。これらの結果、当セグメントの売上高は1,497億円(前年同期比1.4%増)、営業利益は2億円(前年同期比15億円改善)となりました。
2023/08/08 15:07