情報通信ソリューション事業では、販売価格の適正化、固定費削減等の増益要因はあったものの、ファイバ・ケーブル及び光デバイスの顧客の投資抑制や在庫調整の長期化、プロジェクト遅延等、操業量減少による生産性影響、原燃料価格の上昇により減益となりました。エネルギーインフラ事業では、機能線(アルミCV等)は堅調に推移したものの、減収及び低価法適用(大型プロジェクト案件の来年度以降への延期)、中国の顧客工事延期の継続、減価償却費増、製品補償費用の発生により減益となりました。これらの結果、当セグメントの売上高は1,348億円(前年同期比15.7%減)、営業損失は87億円(前年同期比112億円悪化)となりました。
[電装エレクトロニクス]
自動車部品事業は、原燃料価格の上昇、製品補償費用の発生、中国市場の日系OEM向けの低迷といった減益要因はあったものの、自動車の生産台数増や改善効果(顧客の生産計画安定による生産性改善やエア費削減、販売価格の適正化)により増益となりました。一方で、電装エレクトロニクス材料事業は、販売価格の適正化や固定費抑制を進めたものの、車載・エレクトロニクス関連の需要減や原燃料価格の上昇により減益となりました。これらの結果、当セグメントの売上高は3,087億円(前年同期比5.3%増)、営業利益は29億円(前年同期比47億円改善)となりました。
2023/11/14 15:02